どのくらいの価格のものがあるのか

3Dプリンターの価格について調査。「この価格帯でこのレベルの造形ができる」という目安にしてください。

3Dプリンター価格画像

3Dプリンターの価格

高いイメージがある3Dプリンターですが、最近はさまざまな種類の3Dプリンターが普及し始めたことで、手を出しやすい価格帯も登場しています。家庭用3Dプリンターなら5万円~50万円で購入できますし、業務用3Dプリンターも250万円以上のハイクラスだけでなく、250万円以下で購入できるミドルクラスが登場しています。3Dプリンター選びでは価格も大切ですが、クオリティや実績、使いやすさで選ぶことも大切です。業務で必要となるレベルの造形ができる3Dプリンターはどの程度の価格帯があるのか。価格帯別3Dプリンターの特徴について紹介します。

家庭用3Dプリンターの価格

5万円~10万円

最も低価格な家庭用3Dプリンターです。低価格帯のモデルはほぼ熱溶解積層法を用いて造形を行います。従来は、業務用と比べるとおもちゃのような使用感で、クオリティを追求する方には厳しい面がありましたが、最近はこの価格帯でも十分な造形ができるものが登場してきたため、個人の3Dプリンターの入門にはおすすめです。

10万円~50万円

家庭用3Dプリンターのなかでも本格的な3Dプリンターの価格帯です。熱溶解積層法が主流で、置き場所を選ばないコンパクトなサイズのものが多いです。なかには造形サイズを200mm四方確保しているモデルもあり、十分な大きさの造形をすることが可能です。材料はABS樹脂やPLA樹脂が使えるモデルが多いですが、価格が少し高めのモデルになるとナイロンなどの材料を扱えるものもあります。

業務用3Dプリンターの価格

250万円以下

業務用3Dプリンターのなかでもミドルクラスと呼ばれる価格帯です。家庭用の3Dプリンターとの違いは低価格帯モデルの最小積層ピッチが0.1~0.2mmであるのに対し、業務用のミドルクラスでは0.02mm~など、高精細な造形物を作ることができます。また光造形方式の3Dプリンターも低価格帯で登場し始めたため、250万円以下のミドルクラスでも業務に十分なレベルの造形物を作れるようになってきました。

250万円以上

業務用3Dプリンターのなかでもハイクラスと呼ばれるものは250万円以上のものがほとんどです。ハイクラスは製造業などの企業向けのモデルで、樹脂だけでなく金属やセラミックなどさまざな材料を加工できるものやフルカラーで使えるものなど、価格帯に見合った高性能なモデルが揃います。製品のデザイン確認や試作品作りだけでなく、実用品としての最終製造も可能だったり、解像度や積層ピッチを変えたりなど用途に応じた対応ができます。

3Dプリンターの新規導入で補助金がもらえるって本当?

3Dプリンターを新規導入するにあたり、ものづくり補助金を受けられる可能性があります。ものづくり補助金とは、革新的サービスや試作品の開発、生産プロセスの改善を行うための事業です。革新的サービスや試作品の開発、生産プロセスの改善とは、3~5年で付加価値額が年率3%に達する計画を指します。もしくは、経常利益が年率1%の向上を達成できる計画が望まれます。

また、ものづくり補助金には事前の設備投資が必要です。ただし小規模の試作開発目的ならば、必ずしも設備投資をしなくてもよいとされています。条件に合った事業であれば、補助対象経費の3分の2以内を目安として支給されるでしょう。

ものづくり補助金の対象事業は、第四次産業革命型・一般型・小規模型の3つに分類されます。

第四次産業革命型

ものづくりやサービスの高度生産性向上支援を目的としています。第四次産業革命型では、IoTやAI、ロボットを用いた設備投資が求められます。また、革新的なサービスや試作品の開発、プロセス改善を行い、かつ投資利益率5%を達成する計画が条件です。

機械装置費・技術導入費・運搬費・専門家経費が対象となり、上限3,000万円まで補助されます。

一般型

一般型では、上限1,000万円まで支給される区分が該当します。補助の内訳は、機械装置費・技術導入費・運搬費・専門家経費です。一般型でも、設備投資が求められます。

小規模型

小規模型とは、上限500万円まで支給される区分のことです。さらに小規模型では、「設備投資のみの場合」と「試作開発目的の場合」に分かれます。

設備投資のみの場合では、機械装置費・技術導入費・運搬費・専門家経費が補助の対象です。試作開発目的の場合は、これらに加えて原材料費・外注加工費・委託費・知的財産権等関連経費・クラウド利用費も対象となります。

事業者の目的はものづくり事業の成功であり、補助金受給ではありません。課題解決に向けた自社の分析を行い、具体的数値やストーリーを加味した事業計画が決まり次第、ものづくり補助金の申請を行いましょう。